熱は温度差、空気圧の差、風力などにより移動する。室内外の温度差1度、家全体から1時間に床面積1平方メートルあたりに逃げ出す熱量を、熱損失係数（あるいは熱伝達計数）と言い、「Q値」という。

Q値が小さければ小さいほど、熱が逃げにくいということになる。

　「Reinforced Concrete」の頭文字をとったもの。
「鉄筋コンクリート構造」という意味である。

　→スケルトン・インフィル

　「Steel Reinforced Concrete」の頭文字をとったもの。
「鉄骨鉄筋コンクリート構造」という意味である。

　Sは「Steel」のことであり、「鉄骨構造」という意味である。

　簿価が低く時価が高い土地を所有する者が、その土地を現物出資することによって、不動産投資信託（REIT）の株式を取得するという仕組みのこと。
土地所有者が土地譲渡益への課税を回避できる点が最大のメリットである。
UPREITという言葉は「Umbrella Partnership REIT」に由来する。UPREITは1992年に米国で導入された新しい仕組みであり、1992年以降に米国で作られた不動産投資信託（REIT）のうち実に７割以上がUPREITであるという。

UPREITを作る方法は具体的には次のとおり。まずUPREITの法的な実体は「オペレーティング・パートナーシップ」と呼ばれるものである。これは日本における組合に類似する。
この「オペレーティング・パートナーシップ」に対して、土地所有者はその土地を現物出資し、不動産投資信託（REIT）は金銭を出資する。こうしてオペレーティング・パートナーシップが形成されると、その運営は不動産投資信託（REIT）が行なう。
その後、土地を現物出資した土地所有者はその出資分を、不動産投資信託（REIT）の株式へと転換することができる。この転換の時点で初めて、土地を現物出資した土地所有者に対して、出資分と株式価格との差額への課税が行なわれることになる。逆に言えば、土地を現物出資した土地所有者が、出資分を株式に転換しない限り、課税されることはない。

このようにUPREITを利用すれば、土地の含み益を顕在化することなく、土地所有者が不動産投資信託（REIT）の株式を取得できる潜在的な権利を得ることができる。
わが国ではまだUPREITの仕組みが導入されていないが、例えば都心部の再開発において、組合を組成して地権者が土地を組合に現物出資し、最終的にその出資分を不動産投資信託の投資口に転換するという手法により、再開発を推進する手法などが検討されている。

　ダイニングは「食事室」、キッチンは「台所」であり、ダイニング・キッチンは「食事室兼台所」という意味である。

不動産広告を規制している「不動産の表示に関する公正競争規約（表示規約）」では、広告中に「ＤＫ」と表示する場合には、「食事室兼台所」として使用できるだけの広さと機能を備えていることが必要であるとしている（不動産の表示に関する公正競争規約第15条第25号）。

ただし具体的にどれだけの広さが必要かは規定されていない。

　アールを付けるなどと使う。
円の半径を表す記号「ｒ」に由来して、曲面や曲線を付けることをいう。

　IHとは、Induction Heaterの頭文字をとったもので、「電磁誘導加熱器」という意味である。

IHクッキングヒーターは、トッププレート（結晶化ガラスなどの板）の下に、磁力発生用コイルを敷いたものである。
トッププレート上に鉄製の鍋を置いた状態でコイルに電流を流すと、電磁誘導により鍋底に電気抵抗が生じ、電気抵抗により鍋底が加熱される。

このような原理により鍋底全体を直接加熱するので、周囲の空気へ熱が逃げにくく、熱効率が80％以上と高いという特長がある。 2キロワットのタイプのIHクッキングヒーターは、4,000キロカロリーのハイカロリーバーナーに近い火力を持つとされている。

ただし電磁誘導により加熱を行なうため、磁力の影響を受けやすい調理器具（鉄製のフライパン、鉄鍋、18-0のステンレス鍋、鉄ホーロー鍋など）を使用する必要がある。アルミ鍋、銅鍋、土鍋、耐熱ガラス鍋などは使用することができない。また鍋底が平らでない鍋（中華鍋など）も使用できない。

このため、アルミ鍋・銅鍋・超耐熱ガラス鍋などが使用できるクイックラジエントヒーターとIHクッキングヒーターを組み合わせたタイプの調理用ヒーターが開発され、普及しつつある（詳しくはラジエントヒーターへ）。

またIHクッキングヒーターを使用するには、家庭内の分電盤において、IHクッキングヒーターだけに使用する200ボルトの専用回路を設置する必要がある（ただし予備の回路がある場合、その回路を利用できる）。

　インターネットをベースとした格安の音声電話サービスのこと。
IPフォンに加入するためには、利用者が光ファイバー・ADSL・CATVという高速の情報通信サービスに加入していることが必要になる。その上で、利用者が加入している通信事業者（プロバイダなど）がIPフォンサービスを提供している場合には、利用者が申し込むことにより、IPフォンが使用できるようになる。ただし初期費用、月額（定額）使用料が必要である。

現在提供されているIPフォンのサービスでは、既存のアナログ電話機を、IPフォンに対応した特別の機器（IPフォン対応モデムなど）につなぐことにより、IPフォン通話が使用可能になるものが多い。

IPフォンに加入した場合、IPフォン専用の電話番号が交付される（既存の電話番号は一般電話回線として引き続き使用できる）。IPフォンへの一般電話・携帯電話からの着信も可能である。
IPフォンの加入者どうしの通話は無料となることが多い。また一般電話との国内通話・国際通話は格安となる。